見方や使い方は?まだまだ認知率の低い「ハザードマップ」が防災に重要と言われる理由

各地で多発する豪雨などの災害には、日ごろからの備えが重要です。ポイントとなる対策の一つが「ハザードマップ」ですが、実はまだまだ認知度が低いようです。この「ハザードマップ」が重要な理由や見方や使い方などについて、改めて整理しましょう。

◆これがなければ始まらない!? 防災の基本は「ハザードマップ」から

そもそもハザードマップとは、国土地理院によると、

『自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図』

と定義されています。2011年の東日本大震災を機にクローズアップされたことは、ご存じの方も多いでしょう。

防災マップ、被害予測図、被害想定図、アボイド(回避)マップ、リスクマップなどとも呼ばれ、地域(土地)の成り立ちや地形・地盤の特徴、過去の災害履歴などを基に作成された、その地域ならではの災害予測が記されています。

避難場所や避難経路など、いざというときに役立つ、防災情報も記載されているため、ハザードマップこそ“防災の基本”と考えても構わないでしょう。

◆難しくない&役に立つ「ハザードマップ」の見方や使い方

ところで、「ハザードマップはどこで見られるの?」と思われた方は、地元自治体の公式サイトを確認してみてください。なにかしら防災情報へのリンクが貼られているはずです。

ただ、自治体サイトは情報量が多くて見つけにくかったり、住まいの場所と実家や勤務先など、複数の場所でハザードマップが必要だったり、という方も少なくないでしょう。

そこで役立つのが、国土地理院が運営する「ハザードマップポータルサイト」。日本全国各地のハザードマップが集約され一元的に参照できるため、とても便利なサイトです。

同サイトは「重ねるハザードマップ」「わが町ハザードマップ」の二本立てになっています。

・重ねるハザードマップ
洪水・土砂災害・津波のリスク情報、道路防災情報、土地の特徴・成り立ちなどを、知りたい地域の地図や写真に重ねて表示できます。

検索窓に住所などを入力すると該当地域の白地図が表示。「洪水」「土砂災害」「津波」「道路防災情報」の4要素から表示させる情報を選ぶと、白地図が防災マップに早変わりします。

例えば「洪水」なら「洪水浸水想定区域」「ため池決壊」、「土砂災害」なら「崖崩れや地滑り」「急傾斜地の崩壊」「土石流」、「道路防災情報」なら「道路冠水想定箇所」「通行規制区間」など、細かい情報ごとに地図を重ね合わせてみましょう。

各情報では指定緊急避難場所も表示されるため、気づけば自分なりのハザードマップが完成しているはず。

作ったマップは、印刷、JPGなどの画像データ、htmlファイル、リンク埋め込みなど、さまざまな方法で保存できるのも便利ですね。

・わが町ハザードマップ
各市町村が作成したハザードマップへのリンク。地域(自治体)ごとに、「洪水」「内水」「ため池」「高潮」「津波」「土砂災害」「火山」をはじめ、地震による「液状化」「建物被害」「火災被害」など、細かな災害予測を閲覧できます。

危機管理室など各自治体の担当部署(住所・電話番号)も確認できるので、一緒にチェックしておくといいでしょう。

自治体ごとに差はありますが、重ねるハザードマップに比べ、カラフルな色分けや文字の大きさなど、見やすさを考慮したマップになっていることも特徴の一つ。PDFファイルがダウンロードできるはずなので、こちらも保存しておくことをお勧めします。

◆「ハザードマップ」はモバイルでも持ち歩きをおススメ!

防災の備えに役立つハザードマップですが、調査機関「NTTドコモ/モバイル社会研究所」が発表した防災レポート(2020年1月23日発表)によると認知率は3割ほど紙で保有している人は16%、スマホなどにダウンロードしている人は2%に過ぎないという結果が出ています。

年齢別に見ると、認知率は10・20代が20%台前半なのに対し、70代では40%に。紙での保存率は、10・20代が10%未満なのに比べ、60・70代は20%を超えるという調査結果も。年齢が上がるほど、認知率や紙での保存割合が増加するようです。

実際の災害時を想定すると、ハザードマップはデータと紙の両方で保有・保存しておくことがベスト。紙やパソコンへの保存だけでなく、スマホなど“モバイルでの持ち歩き”も災害への備えとして重要なポイントと言えるでしょう。

備えあれば憂いなし。皆さんも「ハザードマップ」に目を向けられてはいかがですか?

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