長らく活動が休止の状態である富士山ですが、過去の歴史を考えるといつ噴火してもおかしくない状態です。

歴史を振り返ると、富士山はコンスタントに噴火を繰り返している事実がわかります。そして、休止期間が長い分、噴火すると被害規模は大きくなる可能性が高くなっています。

富士山の活動が活発になりつつあると分析する専門家もいるので、今から対策しておくことをおすすめします。

本記事では、富士山が噴火した場合に予測される被害と対策を解説します。

富士山噴火が注目される理由

富士山噴火による被害が注目される理由は、以下の3つが挙げられます。

・富士山噴火の周期
・頻発した低周波地震
・トンガ沖の海底火山噴火による関心の高まり

それぞれの理由について詳しく解説します。

 

富士山噴火の周期

富士山は1707年の宝永噴火を起こして以来、300年以上は噴火していません。

しかし、5,600年前から噴火した回数は180回以上。30年に1度は噴火していたことになります。

このデータを踏まえると、富士山は活動休止中であってもいつ噴火してもおかしくありません。

また専門家は「今までの10倍以上の期間に渡り活動を停止しているので、次に起きる噴火は大規模となる恐れがある」と指摘しています。

噴火が大規模になると被害エリアが広範囲になるため、静岡県の周辺地域も注意が必要です。

 

頻発した低周波地震

低周波地震の観測数も富士山の噴火が懸念される要因の1つです。

低周波地震は通常の地震より周波数が低く、ごく小さな揺れです。低周波地震は火山の地下で発生することが多く、火山活動を監視するために計測されています。

2000年10月には富士山の直下で低周波地震が観測されたことで、マグマだまりの発生がわかりました。

低周波地震が観測されマグマだまりが判明したということは、富士山の活動が活発になりつつあるといえます。マグマだまりの発生は、火山の休止期が終わったことを意味するからです。

2021年も富士山直下での低周波地震は観測されているので、以前より噴火の恐れは高まっていると考えるべきでしょう。

 

トンガ沖の海底火山噴火による関心の高まり

2022年1月にトンガ沖で海底火山の大噴火が起きたことで、富士山噴火への懸念はより一層高まっています。

トンガ沖で海底火山が噴火した際は、周辺の島々にあった住宅が津波と火山灰によって倒壊する被害が発生しました。

さらに海底ケーブルが切断され、インターネットや電話が繋がらない状態が数週間続く事態になりました。

また日本列島にも津波が到達したのも記憶に新しいです。日本では津波によって、宮城や宮崎をはじめとした10県で漁船転覆も発生しました。アジが大量死したことで、漁業被害も出ています。

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富士山噴火の歴史

富士山噴火の歴史を辿ると、コンスタントな周期で噴火していたことがわかります。

大規模な噴火をまとめると、以下の通りになります。

時期	噴火事例
約70万年前〜20万年前	小御岳火山
約10万年前	古富士火山
約5千年前	新富士火山
3,000年前（縄文時代後期）	4回の爆発的噴火
約2,300年前	御殿場泥流
西暦800年	延暦大噴火
西暦864〜866年	貞観大噴火
西暦1707年	宝永大噴火

 

上記の表だけを見ると、富士山の噴火回数は多くないように思えます。

しかし、古文書での噴火記録を辿ると、以下のデータがあります。

・西暦781年以後に17回
・西暦800年から1083年の間に12回

 

富士山が噴火しなかった期間は以下の通りで、考えると約300年から400年経つと活動が活発になる恐れがあります。

・1083年から1511年まで
・1707年の宝永大噴火から現在まで

現在は低周波地震の頻発化で富士山の動きが活発になりつつあることからも、これまでのデータを踏まえて対策をして損はないでしょう。

 

富士山噴火で想定される被害

富士山噴火で想定される被害は周辺地域の家屋倒壊はもちろんですが、他にも以下の事態が想定されます。

 

どのようにして上記の被害が発生するのか解説します。

首都圏を含む地域での各インフラ停止

第一に懸念されるのはライフラインや交通など各インフラの停止です。

富士山が噴火した場合、火山灰の降灰によって発電所や各交通機関が正常に稼働できない恐れがあります。

 

発電所の停止による電気供給の停止

富士山が噴火すると、降灰によって首都圏を含む火力発電所が停止する恐れが生じます。

火力発電所の各施設は、以下の降灰量で機能停止が想定されています。

施設	機能停止する降灰量
吸気系	8ミリ
配電線	3ミリ

 

東京都の降灰予測が10センチと考えると、首都圏の電気が止まる可能性は高いと認識しておきましょう。

 

鉄道はミリ単位での降灰でも稼働停止に

富士山の噴火による降灰量は、100キロも離れた東京駅でも10センチと言われています。

鉄道は火山灰に弱く、0.5ミリの降灰であっても動作不良が発生します。1ミリになると電気系統に不具合が起きかねません。

東京都での降灰予想が10センチと考えると、富士山周辺どころか首都圏の各鉄道の稼働が停止になる可能性は高いでしょう。

 

バスも止まり、車での移動は困難

道路も1ミリの降灰だけで視界が悪くなるので、10センチの降灰予想がある東京都ではバスも停止する恐れがあります。

また降灰が1.3センチ以上になるとエンジンが故障するため、自家用車での移動も困難といえるでしょう。

 

農業、漁業への影響

富士山が噴火した場合、周辺地域の農業や漁業への影響は必至です。

農業が降灰によって影響を受ける目安は以下の通りで、富士山のある静岡県はもちろん、周辺の千葉や埼玉への影響も免れません。

種類	甚大な影響を受ける降灰量
葉物、麦類	3センチ以上
根菜類	6センチ以上で地上部の枯れが発生

 

また、海にまで降灰が起こると魚介類の大量死も発生します。そのため、食料品の供給不足や値段高騰が発生する恐れも出てきます。

 

人体への影響

注意しなければいけないのは人体への影響です。

降灰が起きた場合、5ミリで以下3箇所の不調を感じる恐れがあります。

 

1.3センチを超えると気管支炎・喘息が悪化するため、これらの持病を抱えている人は対策が必要です。

 

富士山噴火時の対策

富士山噴火によって予測される被害を考えると、以下3つの対策が必要です。

それぞれの対策について詳しく解説します。

 

噴火ハザードマップを確認

富士山噴火へ備えるためには、噴火ハザードマップを確認するのが必須ポイントです。

噴火ハザードマップとは、富士山噴火による被害範囲や避難場所などが記載されたツールです。

日頃から噴火ハザードマップの内容を把握しておくと、実際に噴火した際はスムーズに対応できます。噴火ハザードマップの内容を踏まえて、家族と有事での行動パターンを決めておきたいところです。

また、噴火ハザードマップは想定される被害の分析によって随時更新されるので、定期的にチェックしておきましょう。

噴火ハザードマップは各県自治体のホームページで確認できます。

例）
・静岡県-富士山ハザードマップ
・山梨県-富士山ハザードマップ
・神奈川県-富士山火山防災マップ

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防災グッズの用意

災害に備えるために用意しておきたいのが防災グッズ。防災グッズがあると、地震や台風のときにも活用できるので準備して損はありません。

富士山の噴火を想定すると、以下の9つは用意しておきたいところです。

 

富士山の噴火では火山灰の他に岩石が降る危険があるので、あらゆる防災グッズが必要です。

自宅や避難場所でトイレが利用できなくなる恐れもあるので、これらに加えて携帯トイレも準備しておきましょう。

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水と食料の備蓄

自然災害では食料の調達が困難になる場合があります。そのため、水や食料の備蓄もしておきましょう。

自宅から避難が必要な場合を考えると、持ち出しができるもので最低でも3日分は用意したいところです。

備蓄できるもの（缶詰やレトルト系）は、3日分以上あるのが望ましいでしょう。

※2022年6月時点の情報です。