大規模災害時、インターネットはどうなる? いざという時のネットの使い方を考える

パソコンからでもスマホからでもアクセスできるインターネット回線。日頃、私たちは、いつでもどこでも利用できる当たり前のものと認識しています。しかし、大規模災害に見舞われた場合も、いつもの要領で活用し必要な情報を迅速に入手することができるでしょうか。過去の事例をもとに検証していきます。

◆大規模災害時にネットが果たす役割とは?

この10年、日本は大地震や台風、豪雨などの自然災害にたびたび見舞われ、未曾有の事態は起こりうるということを嫌というほど思い知らされました。

有事には身の安全の確保が最優先ですが、家族や近しい人の安否確認も必要。二次災害の危険性や避難状況などを知ることも重要です。2012年に総務省がまとめた「大規模災害時におけるインターネットの有効活用事例集」では、大規模災害発生時のインターネット活用場面を以下のように想定しています。

・災害情報の緊急通報
災害発生から72時間、国や自治体、気象庁などがインターネット網や専用回線を通じ、被災した地域の人に対して災害関連情報を一斉に配信。緊急速報メールがこれに該当します。

また、減災情報配信システムのデータをもとに、各自治体から災害発生前に防災情報が配信される場合もあります。

・総合的な災害情報の収集・提供
大規模災害が発生した直後は、電話がつながりにくくなることがあります。また、スマホの紛失・破損により、連絡が取れなくなる可能性も十分に考えられます。

そこで役立つのがネットを活用した安否確認サービス。東日本大震災の際は2時間後に「Google パーソンファインダー」のサービスが立ち上がり、多くの人が安否確認に利用しました。

有事の際には、TwitterやFacebookといったソーシャルメディアを活用した情報提供が行われます。万が一、行政のシステムが被災した場合も、SNSを介して被災状況や避難状況を把握することが可能です。

・救急/医療もネットで
災害発生直後は急増することが見込まれる医療ニーズ。病院が被災した場合は対応が追いつかないことも。そんな時も、メールやビデオ通話を利用すれば、医療相談やケアを受けられます。

・道路交通網の最新情報をチェック
公共インフラが打撃を受けた際は、衛星通信網や無線通信網を介して集められた情報をネットで公開。被災地への物資供給やボランティア活動などに役立てられます。

また生活関連情報の収集・提供のほか、援助物資やボランティアのマッチングなど、災害発生時はネットの幅広い活用が見込まれます。

◆実際に大規模災害が発生したらネットはどうなる?

災害が起きるたびに重要度を増すインターネットですが、実際に大規模災害が発生すると、どのようなことが起こりうるのでしょうか。東日本大震災発生時の事例を見ていきましょう。

1:ネットや電話がつながりにくくなる
大規模災害が発生した直後は回線が混雑し、ネットや電話がつながりにくくなる可能性があります。東日本大震災では、基地局自体が稼働できなくなったエリアも。

2:特定のサイトのサーバーがダウン
停電の発生やアクセスが集中することで、一部のサーバーに障害が発生。利用ができなくなる可能性があります。

3:SNSに情報が氾濫・交錯
東日本大震災発生直後のTwitterは情報が氾濫・交錯し、必要な情報はもちろん、正確なニュースの入手が困難な状況に陥ることもありました。なかには、フェイクニュースが投下・拡散されてしまうケースも。

4:スマホのバッテリーが切れてネットにアクセスできない!?
外出先で被災した場合、スマホのバッテリーが途中で切れてしまうおそれもがあります。停電が続き、復旧に時間を要する場合に、情報から隔絶されてしまう可能性も。

◆災害発生時のネットの利用法

安全を確保後、状況を把握し、家族などの安否確認ができたら、それ以降のネットの利用を控えるのが賢明でしょう。

大規模災害発生から6時間程度は、電話やインターネットがつながりにくくなります。この間、救護の要請や緊急連絡が必要な人が通信を行えるよう、また自治体や公的機関がスムーズに情報配信を行えるよう配慮したいものです。

ただし、余震や二次災害のおそれがある場合は、いつでもエリアメールなどの緊急速報が受けられるよう、スマホの電源を入れておくようにしてください。

◆発生から6時間が経過したら情報収集開始

災害発生から6~8時間が経過し、インターネットの混雑が落ち着いたら、テレビが近くにある人はテレビで、外出先ではスマホを使って情報収集を再開。最新情報をいち早く入手したい人には、スマホでも受信でき、NHKなどの災害ニュースに強い放送局も視聴可能な「ひかりTV」の利用がおすすめです。

【ひかりTVの3つの特長】
1:80ch以上の専門チャンネルと約104,000本のビデオオンデマンドが楽しめる
「NHK」「日テレNEWS24」「TBSニュース」など、ニュースチャンネルも豊富。

2:アンテナも工事も不要で、地上デジタル放送とBSが視聴可能
※地上デジタル放送の視聴は提供エリアのみ

3:スマホやタブレットでいつでもどこでも見られる
災害情報もいち早く入手可能。外国語放送を行うチャンネルもあるので、被災外国人のサポートにも一役買いそうです。

ひかりTV」は月額1,500円~。
詳しくは、こちらのサイトでご確認ください。

備えあれば憂いなし。いざという時のために、モバイルバッテリーや乾電池式の充電器を常備し、スマホのバッテリー節電ワザなどもチェックしておくとよいでしょう。

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