
地震動予測地図の見方|震度6弱以上発生リスクに備える
2022/06/21見ると災害への意識が変わる地震予測地図。
地震予測地図を見ると、日本では広範囲で災害が発生する可能性が高い地域があることがわかります。地震予測地図で震度6以上の地震が発生する可能性が低いとされている地域も、大規模震災が起こる確率はゼロではありません。
そこで、本記事では地震予測地図の見方と災害への備え方をご紹介します。
地震動予測地図とは
地震予測地図とは、日本の地震調査研究推進本部によって作成された地震の予測結果がわかるマップです。ちなみに正式名称は『全国地震動予測地図』となっています。
地震予測地図は以下2つのデータに基づいて構成されています。
・地震発生の長期的な確率評価と強震動の評価による確率論的地震予測地図
・想定されたシナリオに対する強震動評価による震源断層を特定した地震予測地図
わかりやすくまとめると、今まで発生した地震のデータと活断層を基にした予測データを用いて作られているわけです。
地震予測地図の見方
地震予測地図では、地域ごとに色を塗って地震が発生する可能性が示されています。色は以下9の種類が用いられており、左から順番に危険度が高くなります。
出典:「全国地震動予測地図2020年版」(地震調査研究推進本部)
塗られている赤色が濃いほど、今後30年以内に震度6以上の地震が発生する確率は高くなっており、色が青っぽく薄く塗られている地域であるほど、今後30年以内に震度6以上の地震に遭う可能性は低いとされています。
今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率
2021年5月時点での地震予測地図(今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率)は、以下の通りとなっています。
出典:「全国地震動予測地図2020年版」(地震調査研究推進本部)
東北地方太平洋沖地震後の地震を考慮したことにより、北海道南東部や仙台平野の一部、南海トラフ地震を想定した首都圏、東海~四国地域の太平洋側及び糸魚川-静岡構造線断層帯の周辺地域などで、今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率が高くなっています。
確率が低いからといって安全な訳ではない
日本は世界的にも地震による大きな揺れが起こる危険性が非常に高く、地震予測地図で黄色から薄い色が塗られている地域も、震度6以上の地震が起きないとは限らないので注意が必要です。
確率が低い地域でも過去に、1983年日本海中部地震や2005年の福岡県西方沖の地震、2007年能登半島地震といった大規模地震が発生し、大きな被害が出ています。
地震予測地図はあくまで震度6以上の地震が発生する可能性を示す『予測』なので、どの地域に住んでいても用心をするに越したことはありません。
普段からやっておきたい災害対策
地震予測地図で危険度が高いとされている地域の方はもちろん、それ以外の地域に住んでいる人でも日頃から災害対策はしておきたいところです。しかし、どのような対策をすればいいかわからない方は多いのではないでしょうか?
日頃からできる対策は以下の5つです。
1.情報が収集できる状況にしておく
2.住んでいる地域の情報を知っておく
3.安否の確認方法を共有しておく
4.情報の収集方法を知っておく
5.SNSや避難所の活用方法を知っておく
具体的にどのような方法で備えておくべきかご紹介します。
情報が収集できる状況にしておく
災害が起きたときは、インターネットが情報を収集する要になります。そのため、パソコンやスマートフォンが利用できる状況であるかが重要です。もし停電が起きたら、テレビが利用できなくなるからです。
停電したときに充電済みのパソコンやスマホがあれば、インターネットが利用できるので情報収集に困りません。インターネットが利用できれば、自分が今いる場所の危険性を確認することができます。
このときに注意したいのは、スマホのバッテリーです。
スマホのバッテリーが無くなると情報収集ができなくなってしまうため、スマホの充電切れに備えてモバイルバッテリーを用意しておくと、バッテリー切れのリスクを軽減できます。
災害時はスマホが頼りに! バッテリー節約ワザ&停電対策ほか+αのお役立ちアイテム
テレビの受信環境も見直してみよう
アンテナで電波を受信してテレビを利用している場合、災害時にアンテナが倒れると視聴ができなくなります。そこで自宅のテレビ環境を見直すのも、やっておきたい対策の一つです。
テレビの電波を受信する方法は以下の2通りあります。
・光回線で受信する
光回線でテレビを視聴できる環境であれば、アンテナが倒れて見られないといった事態にはなりません。そのため、光回線でのテレビ視聴環境を作るのも検討してみる価値があります。
光テレビとは?アンテナを立てず災害の影響を受けにくいテレビ視聴方法
住んでいる地域の情報を知っておく
日頃から自分が住んでいる地域のハザードマップを見ておくのも、災害への対策になります。ハザードマップでは以下2つの情報が把握でき、いざというときの役に立ちます。
・地震が起きた際のリスクの高さ
見方や使い方は?まだまだ認知率の低い「ハザードマップ」が防災に重要と言われる理由
そのうえでオフラインでも使える地図アプリをスマホにダウンロードしておくと、通信が利用できなくても自分の居場所や周辺施設の確認が可能になるため、災害時に上手く立ち回れる可能性を高くできます。
防災のために入れておきたいオフライン地図アプリ「MAPS.ME」
家族と安否の確認方法を共有しておく
家族との安否の確認方法を共有しておくのもやっておきたい対策です。災害が起きたときは家族との連絡が難しくなるので、前もって安否確認の方法を共有しておくと安心です。
おすすめは『Googleパーソンファインダー』で、名前さえわかれば登録が可能で、友人や近所の人の安否情報を確認・提供できます。
名前だけでOK!安否情報を一括検索できる「Googleパーソンファインダー」「J-anpi」に注目
情報の収集方法を知っておく
災害時はインターネットが情報収集の要になります。具体的な方法は以下の通りです。
・災害情報を得られるアプリやサイトをダウンロードしておく
・災害情報がわかるライブ配信チャンネルを把握しておく
災害時は避難所への移動および滞在によって、外でインターネットを利用する頻度が高くなりスマホの通信制限が心配になります。そこで役に立つのが、災害時に無料で利用できるWi-Fiです。
災害時の無料Wi-Fi「00000JAPAN」とは?使い方&注意点を解説
また、前もって災害情報が得られるアプリやサイトをダウンロードしておけば、万が一のときにすぐ情報を得られます。
特に役に立つのが、ライブ配信チャンネルでの情報収集。ライブ配信チャンネルを使うと、リアルタイムで現在の災害情報を把握できます。YouTubeとニコニコ生放送では、『BSC24』が常にライブ配信で情報を配信しています。
24時間365日!本当に必要な情報が確認できる災害情報共有チャネル「BSC24」
SNSや避難所などの活用方法を知っておく
災害が起きたときに救助が必要になった際、最優先なのは消防(119番)や警察(110番)への電話連絡です。しかし、災害時は消防や警察への電話が繋がらないという事態も起こり得ます。
そこで活用できるのが、インターネット上でSNSを使って救助要請をする方法です。詳細は下記の記事でご紹介していますが、SNSでの正しい救助要請方法を知っておけば、迅速に救助してもらえる可能性は高くなります。
災害時に忘れてはいけないSNSでの“正しい救助要請”とは?
災害時は避難所へ移ったあとにも情報収集が必要なので、日頃から『警視庁警備部災害対策課』のTwitterアカウントをチェックしておくと、避難所での必要なものや立ち回り方法がわかるため、いざという時に役立ちます。
【Twitter】フォロワー急増中!災害時に役立つ情報満載な「警視庁警備部災害対策課」とは?
台風や大雪などの災害時にはプロバイダー料金をサポートしてくれる事業者もあります。ご利用のプロバイダーサポートページを普段からブックマークなどしておき、いつでも確認しておけるようにしておきましょう。
@niftyをご利用の方は、会員サポートサイトでご案内しています。
・令和3年8月11日からの大雨による災害に対する支援措置について
・令和3年7月1日からの大雨による災害に対する支援措置について
・令和3年福島県沖を震源とする地震に対する支援措置について
・令和3年1月7日からの大雪による災害に対する支援措置について
・令和2年12月16日からの大雪による災害に対する支援措置について
・令和元年台風第19号に伴う災害における支援措置について
@niftyでは今後も安心・安全を心掛けサービス提供をして参ります。
※2022年6月時点の情報です。